松山外国語短期大学

松山外国語短期大学
大学設置	1950年
創立	1947年
廃止	1960年
学校種別	私立
設置者	学校法人新田学園
本部所在地	愛媛県松山市山西町663^{[注釈 1]}
学部	英米語科中国語科
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松山外国語短期大学（まつやまがいこくごたんきだいがく）は、愛媛県松山市山西町663^{[注釈 1]}　に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1960年に廃止された。大学の略称は新田外大^{[注 1]}。

概要

大学全体

愛媛県松山市に所在した^[2]日本の私立短期大学で^[3]、設置主体は学校法人新田学園^{[注 2]}。
国内で最初に認可された短期大学149校^{[注 3]}の1校として、2学科で入学総定員300名体制で1950年に開学^{[注 4]}^[6]。
1957年度の入学生を最後に^{[注釈 2]}、1960年に短期大学としての使命を終えた^{[注釈 3]}。
松山大学および松山短期大学とは別法人による設置。

教育および研究

松山外国語短期大学は学名通り外国語教育に力をいれており、英米語ほか当時、全国有数の中国語科があった。

学風および特色

当時四国地方で唯一の語学専門の短大となっていた。

沿革

1947年松山語学専門学校が創設される^[10]。
1949年
- 10月文部省^{[注釈 4]}に短期大学^{[注 5]}の設置認可に関する申請を以下の通り行う。^{[注 6]}。
  - 英米語学科入学定員250
  - 中国語学科入学定員50
1950年
- 3月14日左記を以て短期大学の設置が文部省^{[注釈 4]}より認可される^[16]^[17]。但し、以下の通り変更する。
  - 英米語学科入学定員250→200
  - 中国語学科入学定員50→120
- 4月1日左記を以て松山外国語短期大学が上記の学科体制にて開学する^{[注釈 5]}。
1951年　　
- 3月14日左記を以て中国語科の入学定員を120^{[注釈 5]}→100に減員する^[20]。
1957年
- 4月1日この年度をもって学生募集を最終とする^{[注釈 2]}
1959年
- 3月10日最後の卒業式を挙行する^[21]。
1960年
- 3月23日左記を以て正式に廃校となる^{[注釈 3]}

基礎データ

所在地

愛媛県松山市山西町663^{[注釈 1]}

年度別学生数

1954年度についてはその年度（月日は不詳だが、1955年3月以前のデータ）、1958年度以降の学生数はその該当年度の5月1日時点でのデータである。

-	英米語科	中国語科	出典
入学定員	**	**	-
総定員	**	**	-
1954年	男280 女25	^{[注釈 6]}	^[24]
1957年	男131 女14	不明	^[25]^{[注 7]}
1958年	男36 女3	^{[注釈 6]}	^[28]
1959年	-	^{[注釈 6]}	^[29]

教育および研究

組織

学科^{[注 8]}

英米語科入学定員200名
中国語科入学定員100名

専攻科

なし

別科

なし

取得資格について

教職課程として中学校教諭二級免許状および高等学校教諭仮免許状^{[注 9]}が設置されていた^[32]。

学生生活

部活動・クラブ活動・サークル活動

松山外国語短期大学で活動していたクラブ活動^[33]
- 体育系：空手、柔道、拳闘、野球、テニス、卓球、バレーボール、バスケットボール、ラグビーほか
- 文化系：文芸、音楽

大学関係者と組織

大学関係者一覧

出身者

佐伯嚇哉:俳優^[34]

施設

キャンパス

当時の交通アクセス：伊予鉄道高浜線山西駅または、国鉄予讃線三津浜駅。

寮^[33]

松山外国語短期大学の寮は、和風寮、弥生寮^{[注 10]}と称した学生寮があった。1954年当時、収容定員150名、寮費月額750円、食費月額2,300円となっていた。

系列校

新田高等学校

卒業後の進路について

就職について

一般企業、中学校教諭ほか^[33]。

編入学･進学実績

四年制大学への編入学した学生もいたらしい^[33]。

注釈

注釈グループ

^ ^a ^b 当時の所在地なので、現在とは異なっている可能性があることに留意する必要がある。
^ ^a ^b 昭和33年度より学生募集停止^[7]^[8]。ちなみに右記資料では「昭和33年度より中国語科、学生募集停止」と記載されている^[9]。これに替えて新田高等学校に工業科を設置。
^ ^a ^b 出典^[22]^[23]。
^ ^a ^b 現在の文部科学省。
^ ^a ^b 出典^[18]^[19]
^ ^a ^b ^c 記載なし。

補足

^ 学校法人新田学園が設置した外国語短期大学であったことからか^[1]。
^ 出典^[4]^[5]。
^ うち私立短期大学132校
^ 旧来の松山語学専門学校を改組・転換。
^ 短期大学名 松山外国語短期大学
^ 出典^[11]^[12]^[13]^[14]^[15]。
^ 右記の資料には1958年1月時点での学生数^[26]が英米語科305、中国語科203と表記されている^[27]
^ 最終募集となった1957年度入学生におけるデータ^[30]^[31]。
^ それぞれ英語。
^ 女性対象。

出典

^ 愛媛県戦後十五年略史より。
^ 職業指導年鑑昭和31年版より。
^ 著名施設所在地総覧より。
^ 学校法人名簿昭和32年度
^ 学校法人一覧昭和34年度より。
^ 官報 1950年09月14日より。
^ 学校年鑑 1959より。
^ 短期大学一覧昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より
^ 短期大学一覧昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
^ 全国大学大観昭和30年版-285コマ目-より。
^ 文部省a, p. 40.
^ 文部省b, p. 2.
^ 全国学校名鑑昭和25年版より。
^ 日本教育年鑑より。
^ 旺文社1950-01, p. 33,86-89.
^ 松山市史料集第13巻 (年表.近世編 8.近・現代編 5)-177コマ目-より。
^ 文部省c, p. 5.
^ 短期大学一覧昭和25年5月1日現在より。
^ 文部省d, p. 9.
^ 短期大学一覧昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
^ 松山市史料集第13巻 (年表.近世編 8.近・現代編 5)-199コマ目-より。
^ 短期大学一覧昭和35年度 (短期大学資料 ; 第24号)より。
^ 文部省年報第87年(昭和34年度)より。
^ 文部省'54, p. 1382.
^ 愛媛年鑑昭和33年版より。
^ 全国学校名鑑昭和33年版-6コマ目-より。
^ 全国学校名鑑昭和33年版-20コマ目-より。
^ 全国学校総覧昭和34年版より。
^ 全国学校総覧昭和35年版より。
^ 短期大学一覧昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
^ 全国大学受験案内 35年新版より。
^ 文部省e, p. 45.
^ ^a ^b ^c ^d 全国大学大観昭和30年版-286コマ目-より。
^ タレント名鑑第2(1964年版)より。

参考文献

1949年短大設置申請分

文部省『申請大学、短期大学等一覧短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/lib/database/SENGO/EF10000736/006_231.pdf。
文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf。
文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000780/006_276.pdf。
文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000844/006_340.pdf。
旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。https://dl.ndl.go.jp/pid/11696244。

教員養成機関

文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/DG00000271/R03-0610.pdf。

全国学校総覧

文部省調査局統計課『全国学校総覧昭和30年版』青葉書房。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005-00。

松山外国語短期大学

概要

大学全体

教育および研究

学風および特色

沿革

基礎データ

所在地

年度別学生数

教育および研究

組織

学科[注 8]

専攻科

別科

取得資格について

学生生活

部活動・クラブ活動・サークル活動

大学関係者と組織

大学関係者一覧

出身者

施設

キャンパス

寮[33]

系列校

卒業後の進路について

就職について

編入学･進学実績

注釈

注釈グループ

補足

出典

参考文献

1949年短大設置申請分

教員養成機関

全国学校総覧

関連項目

関連サイト

学科^{[注 8]}

寮^[33]